【日本の働き方は時代遅れ!?】在宅ワークが浸透しない本当の理由と対処法

「なんで毎日通勤しなきゃいけないんだろう」「在宅ワークで自分のペースで仕事がしたい!」
こんなお悩みありませんか??

わたしは採用コンサルタント、キャリアカウンセラーの経験から、ありとあらゆる業界の裏側を見てきましたが、日本企業に在宅ワークが浸透しないことには、実は隠れた理由があるのです。

今回はその本当の理由について詳しく解説していきます。

この記事を見ているあなたの職場にも、同じ特徴が当てはまらないかぜひ確かめてみてください。

わたし自身、元々は会社員で毎日オフィス出社もしていたんですが、オフィス出社の働き方があわず、今では独立して在宅起業だけで会社員の時以上の収入アップを実現しました。

場所や時間に縛られず、仕事や人間関係も自由に選択できてストレスなく、幸せな毎日を送っています。

そこで今回は「在宅ワークをするための実践的な5つのステップ」も解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。

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また、今回の記事はこちらのYouTube動画でも解説していますので、あわせてご覧ください。

目次

リモートワークを廃止する日本企業が増えた

多くの日本企業では、コロナ禍での緊急対策として在宅ワークを導入していましたが、感染状況が落ち着いた今、
再び職場への出社をする動きに戻っています。

これは、在宅ワークが一時的な措置であって、長期的な働き方として考えていなかった企業の姿勢が影響しています。

企業側としては、社員を在宅ワークにすることで賃料や光熱費も大幅に抑えられるなどメリットは多数あるはずですが、なぜこんなにも浸透していないのでしょうか?

実は、日本企業に在宅ワークが浸透しなかったことには、隠れた理由があるのです。
今回はその7つの理由について詳しく解説していきます。

日本企業に在宅ワークが浸透しない7つの理由

日本企業に在宅ワークが浸透しない理由は下記の7つです。

  1. 上司が対面で命令・監視したい
  2. 業務範囲が不明瞭
  3. 紙書類文化が根強い
  4. 成果主義が浸透していない
  5. 社内で不公平の声があったから
  6. 新入社員には適用しづらい
  7. 帰属意識をもたせたい

(1)上司が対面で命令・監視したい

日本企業で在宅ワークが浸透しにくい理由のひとつには、上司が部下に対して対面で命令や監視をしたがることが挙げられます。

特にマネジメント能力が低い上司ほど、刑務所の看守のように部下を監視して、指示を出すスタイルに依存しがちです。

対面でのやり取りを好む上司は、部下に対して「滅私奉公」のような態度を求めて、それが自分の承認欲求を満たす手段になっていることがあります。

さらに、上司は単に役職上の責任を担っているだけなのに、自分が全てを支配しているかのような錯覚に陥ることも多く、こうした管理職の思考が在宅ワークを妨げる一因となっているんですね。

(2)業務範囲が不明瞭

日本企業ではメンバーシップ型雇用が一般的で、個々の業務範囲が曖昧なため、誰がどの仕事を担当するのかが不明瞭なことで「名もなき仕事」が生まれます。

つまり、役割分担が不明確なまま、その場の空気を読みながらお互いが察し合って業務を進める日本特有の職場文化が原因となっているのです。

日本社会では、言語化せずに相手の意図を読み取る「暗黙の了解」が美徳とされています。

そのため、職場で明確に言語化することが得意な人は少なく、明文化された契約や役割分担のないまま仕事が進んでいくことが多いのです。

このような曖昧な仕事の進め方に慣れた社員にとっては、対面での察しあいのコミュニケーションがない分、在宅ワークでの業務の進行が難しく感じることがあります。

在宅ワークでは、役割や業務内容を明確にして、言語化することが不可欠で、対面でのやり取りができない分、文章でのコミュニケーションスキルが特に求められます。

職場にこの変化に適応できない人が多いほど、在宅ワークの普及を妨げる要因となります。

(3)紙書類文化が根強い

日本企業で在宅ワークが浸透しなかった背景には、紙書類文化が根強く残っていることも大きな要因です。

特に歴史のある業界・企業ほど、未だに書類の印刷や押印を重要視して、業務のデジタル化が進まない傾向があります。

中でも「お辞儀ハンコ」と呼ばれる、上司にお辞儀をするように押印をする馬鹿げた慣習まで残っています。

こうした古い慣習を守ろうとする管理職層がペーパーレスの足かせになっているんですね。
最近ではクラウドサインなどの電子契約が普及して、書類に物理的な押印をする必要はほとんどありません。

にもかかわらず、紙とハンコにこだわる行為は、新幹線が存在する今、わざわざ馬で移動するようなものです。
こうした無駄な慣習をなくして、デジタル化をすることが在宅ワークには不可欠です。

(4)成果主義が浸透していない

日本企業に在宅ワークが浸透しない理由のひとつに、成果主義が浸透していない点があります。

日本企業では、メンバーシップ型雇用と年功序列が主流で、個人の業績や成果に基づく評価体制が不透明です。

そのため、上司の主観で昇格昇給が左右されることが多く、成果を上げるよりも、長時間残業している姿勢や、上司にうまく取り入って社内政治に精を出す社員が評価されがちです。

リモートの環境では、目に見える残業や社内の人間関係ではなく、純粋に成果で評価する仕組みが必要です。

だからこそ、個人の成果による明確な評価体制を設けない限り、在宅ワークは日本企業に浸透しづらいというわけなんですね。

(5)社内で不公平の声があったから

日本企業で在宅ワークが浸透しなかった理由のひとつとして、社内での公平性に対する声が挙げられます。

日本企業ではメンバーシップ型雇用が一般的なので、「配属先ガチャ」という言葉があるように、多くの場合社員は自分で職種や配属先を選ぶことができないのです。

そのため、たまたま配属された職種によって在宅勤務がしにくいケースが発生して、自分の意思が反映されていないために、不公平感を感じる社員もいたんですね。

たとえば、営業職や製造の技術職のように現場に出なければならない職種では、

在宅ワークが難しく、そういった社員が在宅勤務可能な職種の社員を見て、不満を抱えることが多くなるのです。

このような状況が、在宅ワークの公平性をめぐる議論を引き起こして、導入の妨げとなっているんですね。

(6)新入社員には適用しづらい

日本企業に在宅ワークが浸透しにくい理由のひとつに、新入社員への適用が難しいという点があります。

新入社員はまだ業務に関するスキルがなく、右も左もわからない状況のため、仕事を進めるためには対面で直接指導を受ける必要があります。

スキルがあり、自分で主体的に考えて動ける「自走力」がないと、在宅ワークでは業務を進めるのが難しくなります。

また、日本企業の独自の「新卒一括採用」という文化がこの問題を引き起こしています。

新卒一括採用では、大量の新卒社員が同時期にメンバーシップ型雇用で入社して、会社の教育を受けますが、スキルがないためすぐに在宅ワークに対応できるわけではありません。

一方で、海外では「新卒一括採用」の文化はなく、各個人がスキルを習得した後に、「ジョブ型雇用」で入社するため、在宅ワークに適応できることがあります。

そのため、日本もグローバルな基準に合わせて変化できれば、新入社員の問題も解消されます。
実際、IT企業などの一部の業界では在宅ワークにも適用しやすくなっています。

(7)帰属意識をもたせたい

日本企業で在宅ワークが浸透しない理由のひとつに、社員に「帰属意識」を持たせたいという企業側の考えがあります。

多くの日本企業では、社員が毎日出社して上司や同僚と顔を合わせることで、会社に対する一体感や忠誠心が生まれると信じられています。

そのため、職場へ出社することで、職場の雰囲気やチームの一員であるという感覚が強まり、結果的に社員のモチベーションや会社への貢献度が高まると考えられているんですね。

在宅ワークでは、こうした対面での会話や関係構築の機会が減少するため、社員の帰属意識が薄れるのではないかという懸念があります。

特に日本の企業文化では、長時間労働や職場での集団行動が重視されるため、在宅ワークが浸透しない要因となっています。
会社側としては、出社によって得られる一体感が、リモート環境では得られないと感じているんですね。

在宅ワークをするための5つのステップ

在宅ワークをするための5つのステップを紹介します。

  1. 会社に相談する
  2. 自分の強みを明確にする
  3. 目標を設定する
  4. 副業から始めてみる
  5. 転職・独立する

(1)会社に相談する

今の職場の仕事にやりがいを感じている場合、すぐに退職をするのではなく、まずは会社に相談してみましょう。
職種や担当している業務内容によっては、在宅勤務が可能になるケースもあるからです。

入社して間もない状態なら難しいかもしれないですが、会社に長年勤めて信頼関係ができていて、自分にスキルがあって自走できる状態なら会社側も柔軟に対応してくれることがあります。

実際、わたしも会社員時代に退職を考えていたところ、会社側からオフィス出社からフルリモートの働き方への移行を提案をされた経験があります。

相談の際には、在宅勤務でも業務に支障が出ないことを具体的に説明して、会社側の理解を得ることがポイントです。

(2)自分の強みを明確にする

在宅ワークを始めるにあたり、自分の強みを明確にすることは非常に重要です。

まず、過去の経験を振り返り、どんなスキルを持っているか、何が得意でどのような業務で成果を上げてきたのかを書き出してみましょう。
そうすることで、自分が他者と差別化できる強みや価値観が明確になります。

たとえば、仕事で成果を挙げて頭角を表した経験や、得意なコミュニケーション方法、問題解決能力などを整理することが大切です。

自己分析を深めることで、自分がどのような形で在宅ワークを実現できるか、次のステップが見えてきます。

強みが明確になれば、自分に合った働き方や仕事を選ぶ際の基準ができて、顧客に自分の価値を伝える時にも説得力が増していくため、在宅ワークを実現するために不可欠な工程になります。

(3)目標を設定する

在宅ワークを成功させるためには、まず目標を明確に設定することが重要です。
やるべきことが漠然としていると、いつまでも行動に移せずに時間が過ぎてしまうことがあるからです。

そこで、在宅ワークを実現するために「いつまでに何を達成するか」を決めて、その目標を具体的な行動に落とし込む必要があります。

まずは1年や半年といった大きな目標を設定して、それを月単位、週単位、1日単位のタスクに細分化していきます。
やるべきことをリストアップして、期限や実行日を決めてスケジュールに組み込むのです。

たとえば、必要なスキルの習得やツール類を揃えるなど、段階的に進めることが重要です。
こうした中長期の目標を細かく分けて日々実行することで、少しずつ在宅ワークの実現に向けて前進できます。

目標とスケジュール管理によって、時間を無駄にすることをなくして成功へと近づけていきましょう!

(4)副業から始めてみる

自分の強みを明確にして、目標設定もしたら、次は副業から試してみましょう。
今の職場を辞めずに、休日や退勤後の空いた時間を活用して副業を始めることで、リスクを最小限に抑えることができます。

本業による収入を維持しつつ、新たなチャレンジができるため、経済的にも精神的にも安定した状態で進められます。また、最初は小さな規模で始めて、自分に合った仕事かどうか、市場でのニーズがあるかどうかを確認することも大切です。

たとえば、休日の時間を使って自分の得意なスキルで少しずつ副業を進めることで、無理なく在宅ワークの実現に向けた一歩を踏み出せます。

この方法であれば、リスクを抑えられて、急激な環境の変化に戸惑うこともなく、自分に適した仕事や働き方を見極められます。

(5)転職・独立する

在宅ワークを本格的に目指すための一歩として、「転職」や「独立」を考えるタイミングが重要です。
まず、自分の強みを明確にし、目標を設定したうえで、副業を始めてから実際の経験を積んでみましょう。

その後、もし会社員として自分の実現したいことが叶うのであれば、転職を検討するのも選択肢のひとつです。

反対に、起業しないと実現できない目標がある場合には、副業で一定の収入を得られるまで継続して、その後に独立するのが理想的です。

副業の段階で市場のニーズや自身の適性を確認して、収入が安定してきたら、独立に踏み切ることでリスクを軽減しながら、スムーズに在宅ワークを実現することができます。

自分にとって最適な道を見極めるためには、計画的な準備と柔軟な選択肢が必要です。
ちなみに副業・起業しやすい仕事についてはこちらの記事でも詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

在宅ワークを実現したわたしの経験談

わたし自身、在宅ワークで自営業のWEBマーケター、キャリアカウンセラー、採用コンサルタントをしています。
元々、内向型の性質があり、外向型の人と比べると、外部からの音や匂いなどの情報を大量に受け取ってしまいます。

そのため、満員電車や大人数のオフィス環境が苦手で、出社するとグッタリと疲弊してしまうんですね。

一方で、自宅では落ち着いた静かな環境で集中できるため、在宅ワークはわたしにとって理想的な働き方です。

よく「ずっと在宅ワークをしていて病まないのか?」と聞かれることがありますが、むしろオフィスに出社していた会社員時代よりもストレスが軽減されました。

時間や場所に縛られず、毎日目覚ましをかけることもなく、好きな時間に起きられて自分のペースで働けるので快適な環境となっています。

ちなみにわたしがワーキングプアから脱却した方法、人生を逆転した方法はこちらの記事でも詳しく解説しています。

まとめ

今回は、「日本企業で在宅ワークが浸透しない7つの理由と在宅ワークをするための5つのステップ」について解説しました。

日本企業で在宅ワークが浸透しない大きな要因としては、「時代遅れな慣習」にあります。

もし、あなたが今の職場で働きづらいと悩んでいるなら、在宅ワークをすることで解消するかもしれません。
在宅ワークを実現させるには、自分の強みを明確化し、目標設定していくことがポイントとなります。

また、独立や転職する前に、まずは副業から始めてみることで市場のニーズや自分の適性を理解することでリスクを軽減させながら実現へと近づけていけます。

わたしは、キャリアカウンセラーやWEBマーケコンサル、ビジネスコンサルタントとしてこれまで多くの女性のキャリア相談を受けてきました。

自己分析のカウンセリングはもちろん、女性の強み発掘や独立支援もしています。
わたし自身、独立して在宅起業したことで、時間や場所に縛られず、人間関係を自由に選択できて快適な毎日を過ごせるようになりました。

今の仕事を続けるかお悩みの方、独立起業、副業などに興味のある方は、こちらからご相談ください。

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